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チャットで個別機能訓練計画書の作成をレクチャー「モフトレ・アカデミー」を開始

2018.08.28

ウェアラブル端末 Moffバンドを使った、IoTによる科学的介護を用いた高齢者の自立支援サービス「モフトレ」を開発・販売している(※1)、株式会社Moff(東京都千代田区:代表取締役社長 高萩昭範)は、これから個別機能訓練加算を算定したい介護事業者を対象に、個別機能訓練計画書の作成方法等を、講座形式でレクチャーするサービス『モフトレ・アカデミー』を開始しました。

レクチャーには、世界で50万以上の会社が利用しており、セキュリティも堅牢ながら、だれでも簡単に使えるオンラインチャット「Slack(スラック)」を使用します。

・個別機能訓練加算I/IIの取得を開始したい
・加算についての勉強がしたい
・個別機能訓練計画書の書き方を知りたい

上記のような介護施設の担当者が、経験豊富な理学療法士(PT)とマンツーマンで、個別機能訓練計画書の作成・評価・見直しを学習できるサービスです。

【サービス名】 『モフトレ・アカデミー』
【モフトレアカデミー詳細資料】
http://sales-materials.moff.mobi/academie/academy_20180827.pdf
【提供開始日】 2018年8月28日(火)
【対象施設】モフトレを導入いただき、これから個別機能訓練加算を算定したい事業所様
【講座期間】 3ヵ月
【お問い合わせ】下記URLからお問い合わせください。
https://jp.moff.mobi/contact/

■ サービス開始の背景
平成30年度(2018年度)の介護報酬改定では、通所介護施設にも「生活機能向上連携加算」が創設されるなど、介護施設における機能訓練やリハビリの「質の向上」が求められています。
現在、AI等を用いたシステムによるトレーニングの自動レコメンドによって、人手不足の解決や、業務の効率化を目的とするサービスの普及が始まっています。
しかし、システムではどうしても、一律的・画一的なプランになってしまう可能性が存在します。

個別機能訓練計画書を作るにあたり、その人の価値観や、人生で重視していること、現状の暮らしへの不満点を、施設のスタッフが一人ひとり向き合い、アセスメントを行うには、スタッフが専門的スキルを獲得すること、そのような人材を育てることが重要です。

『モフトレ・アカデミー』では、「人手不足」という課題をシステムではなく、「専門的スキルを持った人材を増やす」ことにより、「スタッフの負荷の軽減」と、「質の向上」の「両立」を目指します。

また、『モフトレ・アカデミー』では、経験豊富な理学療法士との「マンツーマンレッスン」により
・介護施設の機能訓練・リハビリの質の向上
・介護スタッフのスキルアップ
・介護スタッフのスキル向上による、介護スタッフ自身のキャリアパスの創造
上記を実現することで、介護業界全体の課題の解決にも貢献してまいります。

■ 『モフトレ・アカデミー』の概要
3ヶ月のレクチャーで、看護師や准看護師などリハビリ専門職以外の方でも
・個別機能訓練計画書(個別機能訓練加算1と2の両方を対象)の作成
・機能訓練後の評価と、機能訓練計画書の見直し
が行えるようレクチャーをいたします。

▼講座の流れ
1.まず介護事業者様から、数名分のフェイスシートや、ケアプランなどの情報を提供いただきます。
2.頂いた情報をもとに、計画書案をMoffで作成します。
3.内容について施設担当者が理解できるよう、学習を一緒に行います。
4.内容が理解できたら、今度は施設担当者が計画書の作成にチャレンジ!
5.Moff担当者からフィードバックさせていただき、自分で計画書が書けるように!
6.講座の最後では、最初に作成した計画書について、ケアプランの見直しを想定し、個別機能訓練計画書の変更実習を行います。

▼豊富な講師陣の一例を紹介

株式会社Moff
理学療法士 中原 一樹

経歴:
・整形外科病院:回復期リハビリ病棟にて、リハビリ業務と在宅復帰を支援。通所リハビリテーションにてリハビリ業務と管理を行う。
・脳外科病院:急性期病棟にてリハビリ業務と在宅復帰を支援。外来リハビリテーションにてリハビリ業務を行う。拡散テンソルを中心とした研究に従事。
・有料老人ホーム運営会社本部:施設を訪問し現場スタッフを教育。ケアマネジメントの支援を行う
・訪問リハビリテーション:リハビリテーション業務にあたる。

※その他、多数の経験豊富な理学療法士が、メンターとしてレクチャーにあたります。

■今後の展開予定
個別機能訓練加算コースだけではなく、口腔機能向上加算コースなど、さまざまなスキルアップコースの追加を予定しています。

※1「モフトレ」はMoffと株式会社三菱総合研究所、株式会社早稲田エルダリーヘルス事業団との共同事業です。